ダブルワークとは？メリット・デメリットや注意点について解説

法的に定義されているわけではありませんが、一般的には「2つの仕事を掛け持つ」という意味では似ていますが、多くの場合「副業」は本業があり、その傍らでおこなう仕事のことをさします。目的においては、この「副業」も、「ダブルワーク」と同じく、プラスαの収入を求めておこなう場合が多いようです。

「兼業」は、「ダブルワーク」と同じく、同等の仕事量を掛け持ちする場合によく使われます。「ダブルワーク」との違いは、「兼業」の場合、2つ以上の仕事を同時に持つ場合に使われます。ただし、これも明確な定義ではありませんので、ご注意ください。

収入を増やせる
1つの仕事（シングルワーク）だけをしている時と比較すると、仕事が増えるため、確実に収入を高めることができます。同じような職種をダブルワークすれば、単純に2倍の収入を上げることが可能になります。

仕事がなくなるリスクを軽減できる
万一何らかの理由で、仕事が1つなくなったとしても、ダブルワークをやっていれば、収入がゼロになることはありません。残りの仕事を続けながら、また新たな仕事を探していけば、ダブルワークを再開することも可能です。

人間関係を広げられる
シングルワークと比べて、ダブルワークでは人間関係も広がります。それによって、さまざまな価値観や考え方、経験したことのない趣味などに触れることが可能になります。また、ダブルワークで知り合った友人・知人のアドバイスによって、自分の魅力を再認識して、将来のキャリアを築くきっかけが得られるかもしれません。

心身の負担
デメリットとして一番大きいのは、心身への負担でしょう。たとえば、1日に2つの仕事を掛け持ちしていると、知らず知らずのうちに心身に疲労が蓄積して、身体を壊してしまうことにもなりかねません。定期的に休息を取り、リフレッシュすることがダブルワークを長く続けるポイントになります。

スケジュール管理が大変
毎日、決まった曜日・時間の仕事の掛け持ちであれば、それほどスケジュール管理は難しくありません。しかし、実際は日にちによってシフトが異なったり、直前に日時変更を相談されることもよくあります。そのため、2つの仕事がかぶることなくスケジュールを調整するのは、大変な場合が多いです。

確定申告が必要に
勤務先で年末調整を受けている場合は、確定申告の必要はありませんが、ダブルワークでは年末調整ができるのは１社のみ。ほとんどの場合は、収入が多い方の職場か、もしくは「給与所得者の扶養控除等（異動）申告書」を提出している職場です。年末調整を受けていない収入については、一定以上の金額の場合は、自ら確定申告をおこなわなければなりません。
なお、一定以上の収入があったにもかかわらず確定申告をしなかった場合は、ペナルティとして罰金（無申告加算税や延滞税）が課せられるので注意しましょう。

2018年1月に厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を新たにまとめたのを機に、大手を中心に副業・兼業（もちろんダブルワークも）を解禁する企業が増えました。その一方で、就業規則において副業（ダブルワーク）を禁止している企業もまだまだ少なくありません。まずは、自分が就業している企業でダブルワークができるかどうか事前に就業規則をチェックしておきましょう。

ダブルワークで収入が増えると、納税の必要が出てきます。一定の収入内に抑えて働くことで、配偶者の場合は配偶者控除や配偶者特別控除により、税金を軽減することができます。ちなみに、配偶者控除と配偶者特別控除は、対象となる配偶者の所得金額が異なります。
配偶者控除が適用されるのは、配偶者の年間の合計所得金額が48万円以下（2019年分以前は38万円以下）の場合。一方、配偶者特別控除は、配偶者の年間の合計所得金額が48万円超133万円以下の場合に適用されます。

●配偶者控除の場合は、2018年以降は、控除を受ける納税者本人の合計所得金額が1000万円を超える年については、配偶者控除は受けられません。

●配偶者特別控除の詳細な控除額（2020年分以降）は次の表のとおりです。

なお、配偶者控除や配偶者特別控除を受けるためには、「配偶者が納税者と生計を一にしている」「青色申告または白色申告の事業専従者ではない」など、その他にもいくつかの条件があります。詳しくは、国税庁のホームページで確認しましょう。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1195.htm

ダブルワークの有無に関わらず、社会保険（健康保険や厚生年金保険）は条件を満たしている就業先に加入する必要があります。なお、雇用保険は１カ所（主要の勤務先）でのみ加入します。条件を満たしていなければ社会保険には加入する必要はないため、その場合、自身で国民健康保険や国民年金保険に加入しなければなりません。

社会保険に加入できる条件は次の1～4のいずれかに該当する場合です。
１．フルタイムで勤務する正社員
２．週の所定労働時間が正社員の4/3以上ある人
３．月の所定労働日数が正社員の4/3以上ある人
４．勤務先が従業員101名以上の企業で、次のすべての条件を満たす人
     ・週の労働時間が20時間以上
     ・月額賃金が8万8,000円以上ある（残業代や賞与を含まない）
     ・２カ月を超える雇用の見込みがある
     ・学生ではない（休学中や夜間学生をのぞく）

もし2つの勤務先で社会保険の加入条件を満たす場合は、被保険者本人が年金事務所に、加入要件を満たした事実の発生から10日以内に「健康保険・厚生年金保険　所属選択・二以上事業所勤務届」を提出する必要があります。詳細な内容は、年金事務所や就業先の総務部に確認するようにしましょう。

内職もダブルワークに入るため、収入額によって課税されます。内職で得られる収入は、ビジネスパーソンなどが賃金や給与で受け取る「給与所得」と違い、「雑所得」扱いとなります。その場合、年間20万円を越えると課税対象となり、確定申告が必要になります。また、年間33万円を越えると、住民税も発生しますので、注意しましょう。

スーパーやコンビニなどの販売スタッフ、飲食店などの接客スタッフは、シフト制がほとんどなので、勤務時間を調整できます。また、マニュアルやOJTでの研修体制も整っていることが多いので、未経験からでも始められます。

1回1～2時間の隙間時間ででき、時給が高単価のため、効率的に稼げます。また、教えることを通じて子どもの成績に貢献できるなど、やりがいも実感できます。ほとんどの場合、夕方以降の業務となるため、日中は他の仕事をするなど、スケジュール調整もしやすいでしょう

指示されたデータを打ち込んでいくような入力作業や、決まったフォーマットに沿っておこなう書類作成などは、パソコンやスマートフォンが1台あれば可能です。残業もなく、場合によってはリモートワークもできるため、ダブルワークに向いています。

納期は決まっているものの、隙間時間を使って、自分のペースでできるため、他の仕事と掛け持ちしやすいのが特徴です。ただ他のダブルワークと比べると、単価が低く、この仕事だけで大きな額を稼ぐのが難しいのがデメリットになります。