お役立ち
テレワークのメリットとは？テレワークで働く際のポイントを解説
新型コロナウイルスの影響などにより、多くの企業で一気に普及したテレワーク。一見すると、メリットばかりに目がいきそうですが、実はデメリットも少なくないようです。企業や、そこで働く従業員、それぞれのメリット・デメリットはもちろん、テレワークで円滑に働くためのポイントを解説します。
目次
テレワーク（リモートワーク）の概要
総務省によると、テレワークとは「ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」のこと。在宅勤務だけでなく、その他にもさまざまな働き方があるようです。企業に勤務する従業員がおこなうテレワークは、次の3種類になります。
（1）「在宅勤務」……自宅を就業場所とする働き方のこと。
（2）「モバイルワーク」……自宅だけでなくカフェやコワーキングスペースなど場所に依存せずに、いつでもどこでも仕事ができる状態のこと。
（3）「施設利用勤務」……会社が契約している（もしくは設けている）サテライトオフィスやスポットオフィスなどを就業場所とするもの。
この他に、個人事業主や小規模事業者がおこなうテレワークでは、「SOHO（Small Office Home Office）」と「内職副業型勤務」があります。「SOHO」は専門性があり、独立自営の度合いが高く、「内職副業型勤務」は、他者が代わっておこなうことが容易で、独立自営の度合いが低いスタイルになります。
テレワークのメリット
テレワークの導入は企業や従業員に対して、どのような恩恵をもたらせているのでしょうか。それぞれについて詳しく見てみましょう。
従業員側のメリット
可処分時間の増加
「可処分時間」とは、食事や睡眠など生活に必要な時間を差し引いた、個人が自由に使える時間のこと。テレワークによって通勤がなくなるので、圧倒的にこの時間を増やすことができ、その分これまでできなかったことに時間を使うことが可能になります。
通勤によるストレス軽減
通勤がなくなることで、移動時間を別のことに充てることができ、さらには通勤ラッシュや電車遅延により生じていたストレスや疲労も解消できます。実際、満員電車での緊張度やストレスにより、心身が消耗してしまったり、パニック発作などを起こしてしまったりして、仕事に集中できない人も少なくありません。
自己研鑽やスキルアップに活用
自由に使える時間が増えたことで、スキルアップなどにもチャレンジできます。今までやりたくてもできなかった副業やプロボノ活動（スキルを活かした社会貢献活動）なども良いでしょう。スキルの幅や人脈ネットワークを広げることで、本業も伸ばせます。
業務に集中できる
オフィスに出勤すると、他部署のスタッフから声をかけられたり、上司や後輩に相談を持ちかけられたりすることも少なくありません。テレワークになれば、雑談や周りから急に呼ばれることもないため、自己管理さえできれば、集中して仕事ができます。
育児・介護と仕事を両立できる
可処分所得時間が増えた分を、育児や介護に時間を充てることができます。また、テレワークなら通勤ラッシュや職場での人間関係などで感じていた心身の負担を軽減できるので、育児や介護に対して、心の余裕を持って取り組める利点もあります。
企業側のメリット
コスト軽減
テレワークを導入すると、オフィス通勤がなくなるため、通勤にかかる交通費が削減できます。さらに、テレワークとオフィス勤務を組み合わせたハイブリット出社の場合でも、出勤する従業員を制限すれば、ワークスペースを縮小できるため、オフィス賃料の削減も期待できます。本社オフィスをコンパクトにして、サテライトオフィスを導入する企業なども増えています。
営業効率の向上
オフィス勤務だと営業の場合、一度オフィスへ出勤してから営業先を回ったり、営業先からオフィスに戻った後に退勤したりするケースが多いです。こうなると、膨大な時間ロスになってしまいます。テレワークなら、自宅から直行直帰が可能なので、無駄な移動がなくなりますし、空いた時間を新規開拓や既存顧客への訪問に充てられるので、営業効率が向上し、売上拡大にもつなげられます。
人材の活用／確保
育児や介護などのために、仕事を辞めざるを得なくなっても、テレワークができれば柔軟な働き方ができるので、仕事を続けることが可能になります。それゆえ、テレワークを導入していれば人材不足で悩む企業が多い中でも、優秀な人材の採用や、高い定着率の維持が可能になります。
テレワークのデメリット・懸念点
従業員にとっては、互いに距離が離れているために起こるコミュニケーションロスや、企業にとってはマネジメントの難しさやセキュリティ面の不安など、さまざまなデメリットが考えられます。詳しく見てみましょう。
従業員側のデメリット
コミュニケーション不足
物理的に距離が離れていることで、ちょっとした確認や相談を後回しにしがちになり、それが蓄積されて、大きな誤解や考え方の相違につながることが少なくありません。普段直接会わないからこそ、オフィス勤務の時以上に、密なコミュニケーションが必要です。
スケジュール管理の難しさ
在宅で働くと、就業と（私）生活が同じ場所になるため、ビジネスのオンオフの切り替えが難しくなります。また、上司や先輩などの監視の目がないため、ちょっとした休憩が次第にエスカレートして、サボり癖がつくことにもなりかねないので、注意しましょう。
心身の体調不良
テレワークでは、上司の目が届かないため、過重労働になりやすく、さらに身近に相談できるスタッフがいないため、孤独を感じ、メンタル不全になるケースもあります。また、通勤がなくなることで運動不足による筋力低下で、肩こりや腰痛なども起こりやすくなります。
企業側のデメリット
労働時間の管理が難しい
テレワークでは、管理者が労働の実態を正確に把握できないため、従業員が退勤の打刻後に、黙って業務をおこなっていても見つけられないのが現状です。企業側は、いかにして正確な勤務状況を確認できる仕組みをつくれるかが重要になってきます。
セキュリティのリスク
オフィス勤務の場合は、社内システムやネットワークのセキュリティ対策が整備されているので、簡単に情報漏洩などの危険にさらされることはありません。しかし、テレワークになれば、自宅やカフェなどさまざまな環境下で、インターネットやメールを行うため、情報漏洩のリスクは高まります。さらに、PCやタブレットの盗難の可能性も。テレワークを進める上では、セキュリティ対策も重要なポイントです。
マネジメントの難しさ
従業員側のデメリットにもつながりますが、管理者は、基本的にはメンバーと話す時間を、積極的に設けない限りは、チーム会など全体ミーティングしかありません。オフィス勤務の頃と比べると、雑談も含めて、大幅にコミュニケーションが減少しているため、意識的に取り組まないと、メンバーのモチベーション向上のためのマネジメントはできません。
テレワークで働く上でのポイント
積極的にコミュニケーションをとる
通常のオンラインミーティングなどでは、雑談ができなかったりするため、ちょっとしたことを聞きそびれてしまい、それが原因となり、その後の業務に悪影響を与えることも少なくありません。少しでも不安なことがあれば、チャットを使って先輩や上司に確認したり、別途個別面談の時間を設けてもらって、悩み事などを相談するようにしましょう。すると、管理者（企業）側もサポートする対策が立てられやすくなります。
タスク管理を徹底する
テレワークになると、スケジュールやタスクの管理が難しくなります。そこで、大きくは2つの方法があります。1つは、毎日もしくは1週間ごとのスケジュールやタスクを他のメンバーや上司に報告し、状況を共有すること。もう1つは、企業側が全員のスケジュールを可視化できるツールを用意して、活用すること。そうすれば、誰が今、どんな業務を担当していて、どのくらい進んでいるのかが一目瞭然で分かります。そうすれば、スケジュールが遅れている案件がある場合は、手の空いているメンバーがサポートするなどの対応が可能になります。
体調管理に気をつける
通勤や職場の人たちとの交流がなくなり、自分の時間が増えた一方で、身体を動かす機会が少なくなり、さらには、ちょっとした悩みも打ち明けられなくなるのがテレワークです。それゆえ体調不良や、メンタル不調になる可能性が高いため、意識して運動したり、些細なことでも一人で抱えこまずに、先輩や上司に相談して、体調管理するようにしましょう。
集中できる労働環境の準備
テレワークでは就業と日常生活が同じ場所になるため、プライベートと仕事をなかなか切り替えることができません。たとえば、仕事のスイッチが入られる仕事部屋（居室）を設けたり、仕事に入る前のルーティンワークを取り入れるなど、業務に集中できる環境を準備するのが必要でしょう。
セキュリティ対策をおこなう
自宅は、オフィスほどITネットワーク環境が万全ではありません。だからこそ、会社側はしっかりとしたセキュリティ対策が必要になります。たとえば、PCのパスワードロック、ウイルス対策、通信の暗号化など……。また、その他にも危険なサイトへのアクセスやフリーWiFiの利用、アプリのインストールなどから情報が漏洩するケースもあるので、従業員一人ひとりの情報セキュリティの意識を高める、細かなルール策定（ガイドブック）も欠かせません。
テレワークができる職業とは
テレワークにおける従業員と企業それぞれのメリット・デメリット、働く上でのポイントが
これでつかめてきたのではないでしょうか。では実際にテレワークが可能なのは、どのような職種になるのでしょうか。いくつか例を挙げてみましょう。
事務・総務
基本的には顧客との接点が少ないバックオフィスの仕事です。郵送物のチェックや電話・来客対応などがあり、何名かはオフィス勤務が必要になるでしょう。しかし、書類作成や入力作業はパソコンがあればできるため、交替でテレワークをおこなうことは可能です。
システムエンジニア・プログラマー
システムエンジニアは要件定義や設計などの上流工程を手がけ、プログラマーは開発業務を担当します。このように、業務分掌が明確で、かつ個人ワークが中心なので、テレワークで働きやすい職種といえるでしょう。顧客との打ち合わせや社内会議などはオンラインでおこなっている企業も多く、チャットツールなども積極的に活用しているので、コミュニケーション不足なども解消できるでしょう。
編集者・ライター
編集者は、書籍やWebメディアなどを作る際に、ターゲットやコンセプト、コンテンツの方向性を考えたり、ライターやデザイナーにディレクションしたりします。ライターは、編集者からの要望に応じたコンテンツに仕上げるために、インタビューや執筆などをおこなう仕事です。それぞれプロフェッショナルとして、任せられた業務に集中して取り組み、PC1台で完結できるため、テレワーク向きの職種といえるでしょう。
カスタマーサポート
商材・サービスに関する、お客様からの問い合わせ対応や故障などの疑問点を解決する仕事です。基本的には電話やチャット、問い合わせフォームなどの応対です。対応手順や方法などのマニュアルもそろっているため、経験を積んでいれば一人でおこなえます。クラウドPBX(ネットを使った電話回線）やパソコン、マイク付きイヤホンなど必要な機材があれば、テレワークも可能でしょう。
この他にも、営業やITアシスタント、Webデザイナー、OAインストラクターなど、さまざまな職種が在宅勤務やテレワークが可能です。スタッフサービスでは、在宅勤務・テレワークができる、さまざまなお仕事を紹介しています。興味がある方はぜひ、ご応募してみてください。
※スタッフサービス「在宅勤務・テレワーク」
https://www.staffservice.co.jp/zaitaku/
＜ライタープロフィール＞
西谷 忠和
新卒・中途採用、進学などのメディアにて広告制作ディレクターを経験後、2007年に独立。現在は、フリーのライターとして採用サイト、求人メディアの広告、採用のオウンドメディア、人材サービス企業のインナーコミュニケーションなどのコンテンツ制作に携わっています。またライフワークとして、20～50代のビジネスパーソンやフリーランスのキャリア支援を行うキャリアコンサルタントとしても活動中。
